清原和博氏VS週刊文春、薬物報道による名誉毀損訴訟はどうなる! [スポーツ]
清原和博氏が話題です。『週刊文春』が今週号に、「清原和博氏薬物使用による入院」と報じられたことに対して、清原和博氏が、名誉を毀損したものとして訴訟を含め徹底的に抗議することを検討していると発表しました。法的措置をとると言わずに「訴訟を含め徹底的に抗議」にとどめた表現が、先日のASKAと同じパターンという指摘もありますが、いずれにしてもこの両者、有名人の名誉毀損訴訟を語る際に外せません。今日はそれを振り返ってみます。
その前に一言しておきたいのですが、「清原和博氏 薬物で入院報道に「訴訟を含め徹底的に抗議」検討」という文字列で検索すると、何と同じタイトルで30件以上、類似タイトルでさらにその倍以上出てきます。中身もソースは同じです。
ひとつは、「2ちゃんねる」のどこかにたったスレッドで、あとはそれを編集した「まとめサイト」、もしくは一部をリライトしたトレンドアフィリ記事です。
いくら何でも、そのままのタイトル、もしくはほとんど同じタイトルが多すぎます。
あまりにも芸がなさすぎです!
ブログ主は、せめてタイトルぐらいオリジナルなものにかえて、自分の視点を表現したらどうなんでしょうか。
これだけ膨大な横並びだと、Googleも何らかの規制を考えざるを得なくなるし、2ちゃんねるの運営者も「転載禁止」を言いたくもなるわけです。
もっとも、元のニュースをそのままコピペしたり、誹謗中傷書き込みを野放しにしたりしている匿名掲示板の分際で、他者に対して転載禁止もハチノアタマもなかろうという意見もありますが(笑)
この話が、本当に訴訟をするのか、訴訟をちらつかせて牽制してうやむやにするのか、この先はわかりませんが、名誉毀損問題では両者とも一歩も引かない強者であることだけは確かです。
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文藝春秋社は、以前このブログの「週刊文春、ASKAの記事で思い出した文藝春秋社名誉棄損裁判の真実」という記事でもご紹介したように、法務部が自社出版物の法的な対応を行っています。
同社は『週刊文春』『文藝春秋』などで、かつてのナベプロ帝国との激しい争い、田中角栄金脈、ロス疑惑、ジャニー喜多川氏のホモセクハラ問題など、よそが腰を引いている事件でも果敢に報道してきました。
当事者が反論すると、その倍返しの再反論の特集を組む鼻息の荒さは、かかわったら大変だなと思わせます。
ただし、いつも無謬・無敵というわけではありません。
中にはずいぶんひどい記事もありました。いちいち枚挙はしませんが。
無敵でなかった代表的なところでは、『マルコポーロ』という雑誌に、「ナチ“ガス室”はなかった」(1995年)という論文が掲載されたとき、全世界のユダヤ人から批判を受け、ユダヤ人→ユダヤ傘下の企業→関連する日本の企業と反発が広がり、文藝春秋社は『マルコポーロ』以外の媒体まで広告出稿が止められたことがあります。
批判すべき点はありますが、リスクを背負ってもひるまないメディアとしての気骨は認めてもいいでしょう。
私は、同社の法務部の責任者(社長付き)をメディアに初めて引っ張りだして、ジャニー喜多川氏ホモセクハラ問題について、同社の報道意図を聞き出したことがあります(2004年)。
その時点で、過去に文藝春秋社が相手から訴えられた裁判の結果は、29勝15敗5分けだったと聞きました。
名誉毀損が訴える側に決定的に有利になっている昨今の傾向を考えると、これは驚異的な勝率です。
要するに、間違いやえげつなさもありますが、ドバシ記事を書きなぐってばかりではない、ということです。
一方、清原和博氏ですが、まだ巨人に在籍していた現役時代、『週刊ポスト』(2000年2月4日号)の記事で名誉を傷つけられたとして、発行元の小学館に5000万円の損害賠償と謝罪広告の掲載を求める訴えを東京地裁に起こしたことがあります。
清原和博氏がシアトルでの自主トレ中に、ストリップクラブに繰り出していたなどと報じられたのです。
東京地裁で行われていた和解手続きを清原側が拒否したため、地裁は1000万円という高額の賠償支払いと謝罪広告掲載を命じました。
通常、裁判は和解を蹴った方が負けるといわれたので、判決は賠償金の高さとともに話題に。控訴審では「人格的な誹謗中傷は含んでいない」としながらも名誉毀損自体は認められ、結局600万円の賠償判決となりました。
実は、このまえに芸能人の名誉毀損訴訟で、「大原麗子ご近所トラブル」裁判があり、井戸端会議のような大原麗子のうわさ話を記事にしただけで、500万円の高額賠償判決が出たばかりでした。
清原和博氏にしても、「誹謗中傷は含んでいない」のなら、なおさら600万円というのは異常です。
芸能裁判の世界では、この大原・清原訴訟が、名誉毀損裁判の賠償額高騰化の道筋を作ったといわれています。
賠償額の底上げを狙ったわけではないでしょうが、事実上、2人の訴訟が高額賠償金の前例を作った裁判であったことは確かなのです。
さて、この「戦い」。冒頭の指摘のようにASKAのパターンと同じなら、しばらくして清原和博氏の言い訳独占記事が同誌に掲載されて「手打ち」でしょうか。
一般論として、裁判ほど後ろ向きな営みはありません。
が、ウラでコソコソ交渉するのはファンや読者を裏切る行為ですから、いったん活字になった以上、シロクロをつけるなら堂々とやっていただきたいですね。
その前に一言しておきたいのですが、「清原和博氏 薬物で入院報道に「訴訟を含め徹底的に抗議」検討」という文字列で検索すると、何と同じタイトルで30件以上、類似タイトルでさらにその倍以上出てきます。中身もソースは同じです。
ひとつは、「2ちゃんねる」のどこかにたったスレッドで、あとはそれを編集した「まとめサイト」、もしくは一部をリライトしたトレンドアフィリ記事です。
いくら何でも、そのままのタイトル、もしくはほとんど同じタイトルが多すぎます。
あまりにも芸がなさすぎです!
ブログ主は、せめてタイトルぐらいオリジナルなものにかえて、自分の視点を表現したらどうなんでしょうか。
これだけ膨大な横並びだと、Googleも何らかの規制を考えざるを得なくなるし、2ちゃんねるの運営者も「転載禁止」を言いたくもなるわけです。
もっとも、元のニュースをそのままコピペしたり、誹謗中傷書き込みを野放しにしたりしている匿名掲示板の分際で、他者に対して転載禁止もハチノアタマもなかろうという意見もありますが(笑)
この話が、本当に訴訟をするのか、訴訟をちらつかせて牽制してうやむやにするのか、この先はわかりませんが、名誉毀損問題では両者とも一歩も引かない強者であることだけは確かです。
文藝春秋社と名誉毀損裁判
文藝春秋社は、以前このブログの「週刊文春、ASKAの記事で思い出した文藝春秋社名誉棄損裁判の真実」という記事でもご紹介したように、法務部が自社出版物の法的な対応を行っています。
同社は『週刊文春』『文藝春秋』などで、かつてのナベプロ帝国との激しい争い、田中角栄金脈、ロス疑惑、ジャニー喜多川氏のホモセクハラ問題など、よそが腰を引いている事件でも果敢に報道してきました。
当事者が反論すると、その倍返しの再反論の特集を組む鼻息の荒さは、かかわったら大変だなと思わせます。
ただし、いつも無謬・無敵というわけではありません。
中にはずいぶんひどい記事もありました。いちいち枚挙はしませんが。
無敵でなかった代表的なところでは、『マルコポーロ』という雑誌に、「ナチ“ガス室”はなかった」(1995年)という論文が掲載されたとき、全世界のユダヤ人から批判を受け、ユダヤ人→ユダヤ傘下の企業→関連する日本の企業と反発が広がり、文藝春秋社は『マルコポーロ』以外の媒体まで広告出稿が止められたことがあります。
批判すべき点はありますが、リスクを背負ってもひるまないメディアとしての気骨は認めてもいいでしょう。
私は、同社の法務部の責任者(社長付き)をメディアに初めて引っ張りだして、ジャニー喜多川氏ホモセクハラ問題について、同社の報道意図を聞き出したことがあります(2004年)。
その時点で、過去に文藝春秋社が相手から訴えられた裁判の結果は、29勝15敗5分けだったと聞きました。
名誉毀損が訴える側に決定的に有利になっている昨今の傾向を考えると、これは驚異的な勝率です。
要するに、間違いやえげつなさもありますが、ドバシ記事を書きなぐってばかりではない、ということです。
名誉毀損賠償金の相場を変えた“清原訴訟”
一方、清原和博氏ですが、まだ巨人に在籍していた現役時代、『週刊ポスト』(2000年2月4日号)の記事で名誉を傷つけられたとして、発行元の小学館に5000万円の損害賠償と謝罪広告の掲載を求める訴えを東京地裁に起こしたことがあります。
清原和博氏がシアトルでの自主トレ中に、ストリップクラブに繰り出していたなどと報じられたのです。
東京地裁で行われていた和解手続きを清原側が拒否したため、地裁は1000万円という高額の賠償支払いと謝罪広告掲載を命じました。
通常、裁判は和解を蹴った方が負けるといわれたので、判決は賠償金の高さとともに話題に。控訴審では「人格的な誹謗中傷は含んでいない」としながらも名誉毀損自体は認められ、結局600万円の賠償判決となりました。
実は、このまえに芸能人の名誉毀損訴訟で、「大原麗子ご近所トラブル」裁判があり、井戸端会議のような大原麗子のうわさ話を記事にしただけで、500万円の高額賠償判決が出たばかりでした。
清原和博氏にしても、「誹謗中傷は含んでいない」のなら、なおさら600万円というのは異常です。
芸能裁判の世界では、この大原・清原訴訟が、名誉毀損裁判の賠償額高騰化の道筋を作ったといわれています。
賠償額の底上げを狙ったわけではないでしょうが、事実上、2人の訴訟が高額賠償金の前例を作った裁判であったことは確かなのです。
さて、この「戦い」。冒頭の指摘のようにASKAのパターンと同じなら、しばらくして清原和博氏の言い訳独占記事が同誌に掲載されて「手打ち」でしょうか。
一般論として、裁判ほど後ろ向きな営みはありません。
が、ウラでコソコソ交渉するのはファンや読者を裏切る行為ですから、いったん活字になった以上、シロクロをつけるなら堂々とやっていただきたいですね。
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